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人手不足の解消にシニア人材の活用がおすすめ！シニア求人サイトを徹底比較

松澤裕介 【キャリアアドバイザー】

労働人口が減少する昨今、シニア人材の活用に注目が集まっています。今回は、なぜ人手不足の解消にシニアの採用が適しているのかを解説し、シニア特化型の求人サイトを徹底比較します。

目次

慢性的な人手不足の主な原因は「少子高齢化」

日本企業の慢性的な人手不足は、少子高齢化による労働人口の減少が主な要因として考えられます。

総務省統計局が公開している資料によると、2021年の労働力人口は6,860万人で、前年に比べて8万人ほど減少したことがわかりました。
なお、男性の労働者では20万人減少し、女性の労働者は13万人の増加となりました。

この10年間の労働力人口の推移を見ると、2012年に6,565万人を記録してから、年々少しずつ回復はしているものの、コロナ禍の影響で歯止めがかかったため、2020年からは2年連続で減少しています。

2012年以降、労働に関連した法律の改正や、年金受給開始年齢の引き上げ、定年年齢の延長（高年齢者雇用確保措置）などが影響し、労働人口は微増したものの、人手不足の大幅な解消にはまだ至っていません。

また、国立社会保障・人口問題研究所が発表した将来推計人口によれば、国内の高齢化率は1990年では12.1％だったのが、2019年では28.4％になり、2040年には35.3％まで上昇すると予想されています。

将来的に労働人口はさらに減っていくと考えられますので、人手不足の解消方法を早急に模索する必要があるでしょう。

参考資料
労働力調査（基本集計）2021年（令和３年）平均結果の概要（総務省統計局）

人手不足を解消するために取り組むべき4つの課題

人手不足を解消するには、下記のような方法が考えられます。

  1. 労働者が働きやすい環境を整える
  2. 生産性の向上を目指す
  3. 多様な人材の採用
  4. 多様な雇用形態の検討


1.の「労働者が働きやすい環境を整える」については、雇用条件や労働環境の最適化を目指し、優秀な人材の確保と流出を防ぐことが重要です。

2.の「生産性の向上」では、「無駄な工数や経費の見直し」「人材配置の最適化」「従業員のスキル均等化」「自動化できる業務はRPAやAIを活用」「外注化できる業務を発注」などを行い、従業員には人にしかできない業務に集中してもらうように注力します。

3.の「多様な人材の採用」に関しては、外国人労働者や、フルタイムの勤務が難しい主婦、高齢者、障害者などをパートタイムや時短勤務などの形で採用する方法なども考えられます。

4.の「多様な雇用形態」では、正社員、嘱託社員、パートタイム、アルバイト、業務委託など、多くの雇用形態を検討し、従業員個人個人に合わせた働き方が実現できるようにします。

完全成果報酬型で即戦力となる人材を募集できる「シニアジョブ」

人手不足にシニア人材を活用すると各種の助成金も適用される

日本の社会では今後さらに高齢化が進むと考えられますので、一定の労働力を確保するためには、働く意欲が高いシニア人材を有効活用する方法がもっとも適しています。

また、高齢者を採用する企業には、特定求職者雇用開発助成金や65歳超雇用推進助成金などの助成金制度が適用されます。

高齢者を採用すると、労働力の確保もできるだけでなく、各種の助成金も支給されますので、企業経営も安定して行えるようになるでしょう。

60歳以上の労働者雇用に関連した助成金については、下記の記事で詳しく解説していますので、参考にしてください。
60歳以上の労働者雇用に関係ある助成金とは？種類・コース・支給金額について解説

まだ働きたいと考えるシニア世代は多い

少子高齢社会において、シニアの側は労働に対してどのように考えているのでしょうか。

シニアの労働意欲に関しては、「人生100時代」を意識し、働き続けたいと考えている人が増えていることがわかっています。

以前、当サイトでは「定年後のセカンドキャリアへの行動開始は50代ですべき理由」という記事でシニア世代の就業に対する意識調査について言及しましたが、50代では75.5%、60代は58.3%、70代は41.0%の人が「働き続けたい」「働く必要がある」と考えているそうです。

また、「60歳から65歳までの再雇用後の給与相場は？年金と給付金についても解説」という記事でもお伝えしたように、60歳以上の高齢就労者の比率は、毎年増え続けています。

2020年時点で、60代後半の人は半数以上が就労しており、70代前半では3人に1人、75歳以上では10人に1人が就労を続けおり、多くの高齢者が労働力で日本経済を支えていることがわかっています。



参考資料
広報誌「厚生労働」2020年２月号 特集 - 厚生労働省

70歳以上でも働ける仕事9選！働き方のかたちや仕事の探し方も解説

シニアの労働は「健康寿命延伸」にもつながる

定年退職で社会との接点が減ったことにより、精神状態が不安定になって、体調を崩してしまう高齢者は少なくありません。

「60代から始める「お金のかからない趣味」を選ぶ5つのポイントと、おすすめの趣味10選」という記事でもお伝えしたように、健康寿命を延ばし、フレイル（要介護の前段階）を予防するには、栄養を十分に摂り、適度な運動を継続し、就労や余暇活動などの社会参加が欠かせないとされています。

フレイルの予防に関連した記事→フレイルを予防する食事方法

つまり、健康な生活をキープするという観点でも、人間は活発に動けるうちは働き続けたほうがよい、ということです。

また、就労期間が長くなれば、老後資金の枯渇も防ぐことができますので、金銭の面でも労働は続けたほうがいいでしょう。

以上のように、労働を継続するモチベーションが高いシニアは増えていますので、企業側もシニア人材の活用を積極的に行うことをおすすめします。

月額費や更新費が不要！1採用2万円～でシニア向け求人を掲載できる「シニアジョブ」

50歳以上には即戦力となるスキルを持つ人材が多い

働くシニア女性
シニア人材を採用するメリットとしては、下記のようなものが考えられます。

  • 即戦力となる人材が豊富なため、育成に時間を取られない
  • 若手社員の育成にも役に立つ
  • 世代間の交流が仕事に活かせる
  • 助成金制度が適用できるため、会社の制度が整えられる


シニアだけが活躍する職場となると、世代交代がうまくいかず、高齢化に伴って存続が危ぶまれるケースが出てしまいますが、適材適所で若手とシニアをバランス良く配置できれば、若手社員の育成にも役立ちますし、世代間の交流が仕事に活きてくる場面もあるはずです。

また、先述したように、助成金制度が適用できるため、人事労務の調整などに助成金を使うことができ、従業員の満足度を高められ、次なる人材の確保もしやすいというメリットもあります。

＜シニア活用事例インタビュー＞


シニア人材を活用して成長する企業の成功事例集

それでは実際にシニア人材を活用し、成長を遂げている3つの企業の事例をご紹介します。

参考資料
65歳超雇用推進事例集2020（独立行政法人 高齢・障害・求職者雇用支援機構）

最長70歳まで働ける！地方銀行「東邦銀行」のシニア人材活用事例

※以下は2019年10月時点の情報です。

株式会社東邦銀行は、福島県を経営基盤に銀行業務を展開する地方銀行で、県内を中心とした118店舗を展開し、グループ会社8社を有しています。

東邦銀行の従業員数は正社員2,127名、非正社員856名で、そのうち60代前半の従業員が139名、60代後半の従業員が35名となっています。

従業員は60歳になったら再雇用の契約を1年単位でかわし、65歳まで契約社員として勤務することが可能です。
65歳までの継続雇用を終了した人は、最長満70歳まで継続雇用をされる「シニアサポーター制度」もあります。
本人の健康状態をみて、業務に支障がないかを確認し、銀行側と本人の合意が取れた場合は、引き続き継続勤務が可能です。
シニアサポーター制度の社員区分はパートタイムとなり、契約期間は1年で、70歳まで契約更新をすることができます。

また、東邦銀行では、定年を見据えた定年前のサポート体制も強化しています。

＜東邦銀行で実施している定年前サポートの内容＞

  • 30歳時、40歳時、50歳時の各節目の年齢に生活設計や自己の具体的方向性の決定などを目的とした「ライフプランセミナー」を実施
  • 54歳時にモチベーションアップや部下指導などを目的とした「キャリアデザイン講座」を実施
  • 56歳から59歳時に部店長による個人面談で「進路申告カード」を作成し、人事面談時の希望確認を行う

エルダー・シニアパートナーが活躍！信販会社「ジャックス」のシニア人材活用事例

※以下は2019年6月時点の情報です。

株式会社ジャックスはクレジット事業、カード事業、ローン保証などのファイナンス事業などを展開する信販会社で、「ジャックスカード」などでもおなじみの企業です。

ジャックスの従業員数は、正社員2,918名、契約社員81名で、そのうち60代前半のシニア社員が172名、60代後半のエルダー社員が14名、シニアパートナー社員が8名となっています。

定年退職者のうち、希望者全員がシニア社員として継続雇用され、契約社員として1年ごとの契約更新が行われます。昇給評価も年1回実施され、賞与も年2回支給されますが、現役社員とは別の賞与ランクが適用されます。
2019年6月現在、シニア社員の9割がフルタイム勤務を選択して働いているそうです。

65歳以降になると、継続雇用希望者の中から「エルダー社員」と「シニアパートナー社員」をジャックスが選び、1年ごとの契約更新が行われ70歳まで勤務することができます。

エルダーとシニアパートナーには、それぞれ別の賃金表が適用され、シニア社員と同様に年2回の賞与支給がありますが、エルダーは5つの評価ランクによって支給され、シニアパートナーは人事評価を行わないため、一律定額が支給されます。

シニア、エルダー、シニアパートナー全員に共通するのは、1年ごとの契約社員で役職がつかないことです。

また、ジャックスでは、50歳と51歳を対象にしたキャリア研修を全員に実施しています。

最高齢は82歳！ホームセンター「カインズ」のシニア人材活用事例

カインズはホームセンターの最大手で、近年では東急ハンズを子会社化したことでも注目されている、成長著しい企業です。

※以下は2019年2月末時点の情報です。

28の都道府県に218の店舗を擁するカインズの総従業員数は約2万名で、そのうち60歳以上の割合は10％にもおよびます。
2019年9月には、継続雇用の上限年齢を70歳に引き上げました。

正社員の場合、60歳を定年とし、希望者全員が65歳まで1年更新で嘱託社員になれます。
65歳以降になると、基準該当者としてカインズが認めた人は1年更新で70歳まで再雇用されます。
なお、一般的に嘱託社員になると役職から外されるケースもありますが、カインズの場合、役職離脱なしで給与水準が変わらない人もいるそうです。

非正社員の場合、65歳が定年となり、65歳以降は1年更新の有期雇用になります。
さらに70歳以降もカインズ側が必要とし本人の合意が得られた場合はアルバイトとして勤務が続けられ、とくに上限年齢は設けていません。

カインズでは、高齢従業員の体力低下を考慮し、重い商品を持ち上げずに棚に収納できる仕組みを導入したほか、在庫確認のために店舗と倉庫を頻繁に往復しなくて済むよう、スマホで確認できるように整備しました。

60歳前後までしか働けない職場にいた高齢者が、さまざまな魅力を感じてカインズに移ってくるケースも多いのだとか。
なお、最高齢のアルバイト社員は（2019年2月末時点で）82歳で、園芸や花の売り場に立っており、常連客も多いそうです。

中高年・シニア人材の募集に特化した求人サイトが狙い目

中高年やシニアの人材を効率よく獲得したい場合は、中高年やシニアに特化した求人サイトを利用することをおすすめします。
労働市場の高齢化にともない、ミドル・シニア向けの求人サイトも増えていますので、ぜひシニアの求人募集に活用してみてください。

なお、求人サイトによって掲載にかかる料金体系は異なります。
主に「掲載料金がかかる」「応募課金がされる」「採用課金がされる」の3種類に分けられます。

求人サイトの料金体系「掲載料金」「応募課金」「採用課金」の特徴

サイトごとの料金比較
一般的な有料求人サイトのほとんどは、「掲載料金がかかるタイプ」に分類できます。

掲載料金型のサイトでは、求人掲載によって応募者や採用者が0人だったとしても、必ず一定の料金を支払わなければなりません。
高額な設定のサイトもありますので、広告内容を慎重に検討する必要があるでしょう。

掲載費用は無料で、「応募課金がかかるサイト」では、1応募ごとに広告費が課金されるため、求人応募者をある程度絞り込むような内容を掲載する必要があります。

もっともコストがかからず、おためし感覚で気軽に始められるのは、掲載料金が無料で応募課金がない「採用課金タイプ」の求人サイトです。

採用課金サイトの場合、求人情報の掲載によって採用者が出ないかぎり、広告費用を支払う必要がないため、出稿する前に求人広告の内容をしっかり作り込まなくても問題ありません。
まずは掲載をしてみて、だんだん掲載内容を改善していく、ということもできます。

採用課金型の求人サイトはメリット多数！デメリットは「埋もれやすさ」

採用課金タイプの求人サイトは、気軽に掲載を始められる反面、求人掲載件数が多いため、ライバルが多いというデメリットもあります。

自社の求人情報が他社の求人情報に埋もれて求職者の目に留まりづらく、採用者がなかなか決まらない場合は、求人サイト内で優先表示されるオプションなどを利用するか、人目を引くように求人内容をしっかり作り込むなどの工夫が必要です。

また、応募者や採用者がなかなか決まらない場合は、1つの求人サイトにこだわらず、複数の求人サイトに情報を掲載することをおすすめします。

掲載できる職種の制限なし！低コストで中高年を採用できる「シニアジョブ」

中高年・シニア特化型求人サイトの料金体系一覧

中高年・シニア特化型求人サイトの料金体系比較表
中高年・シニアの求人に特化した求人サイトを、掲載料金、応募課金、採用課金の3つの料金体系に分けた一覧を紹介します。
掲載している料金は、首都圏・東京エリアで、もっとも安いプランの情報になりますので、求人広告出稿の参考にしてください。

＜採用課金型のシニア系求人サイト＞

  1. シニアジョブ：1採用あたり2万円〜（掲載料無料、応募課金なし、職種により変動）
  2. はた楽求人ナビ：1採用あたり5万円〜（掲載料無料、応募課金なし）


＜応募課金型のシニア系求人サイト＞

  1. FROM40：応募課金5,500円〜（掲載料無料、採用課金なし）


＜掲載料金型のシニア系求人サイト＞

  1. シニア求人ナビ：4週間3万円〜
  2. グラン・ジョブ：4週間3.4万円〜
  3. しゅふJOB：4週間6.8万円〜
  4. マイナビミドルシニア：4週間20万円〜
  5. enミドルの転職：4週間28万円〜


それでは、これらのサイトのそれぞれの特徴を詳しく解説します。

採用課金型1：シニアジョブ

今回ご紹介するシニア向け求人サイトの中で、もっともコストパフォーマンスがいいのは「シニアジョブ」です。月額掲載費用や更新費用がかからず、応募課金もなく、1採用ごとに2万円〜が課金されるだけですので、安価にシニア人材を採用することができます。

50代以上を対象とした求人情報のみを掲載しており、ほかの求人サイトのように「30〜40代のみを対象とした求人が混ざっている」ということがないため、シニア求職者からの好感度が高いのも特徴です。

また、一つの企業で複数の職種を掲載する場合も制限がないため、同時に複数職種のシニア人材を募集することができます。対応職種も幅広く設定されていますので、応募率や採用率も高めです。

さらに、スカウト機能も無料で使用可能ですので、効率よく採用活動が進められるでしょう。

＜サイト概要・料金プランなど＞

※求人掲載数無制限

採用課金型2：はた楽求人ナビ

はた楽求人ナビは、Yahoo! JAPANが運営母体のアルバイト・パート求人情報サイト「シフトワークス」と連動している、中高年・シニア向けの求人サイトです。
掲載費用や応募課金などは0円ですが、採用者が出ると課金をする仕組みになっています。

シフトワークスや、はた楽求人ナビに求人を掲載すると、Yahoo! 検索の結果にも求人情報が表示されるのがポイントです。
パソコンのYahoo! 検索や、ソフトバンクスマホのYahoo! 検索を使うことが多い高年齢の人や主婦層などに求人情報が届きやすくなりますので、シニアや主婦の採用を検討している会社におすすめのサイトです。

＜サイト概要・料金プランなど＞

※シフトワークスの「採用課金プラン」の料金より

応募課金型1：FROM40

FROM40（フロムフォーティー）は、その名のとおり40代以降の求職者向けの求人サイトです。掲載費用は無料で、応募ごとに課金がされる仕組みになっています。

募集をかける職種や業種によっては掲載件数が少ないものもあり、その場合ですと他社と求人情報が競合しにくく、自社の求人が上位表示されやすいというメリットもありますが、そもそも応募が少ないというデメリットも考えられます。

なお、FROM40では医療・福祉・保育系の求人掲載数が2022年11月現在16,055件ともっとも多く、それ以外の職種になると100単位の件数が多く、販売系や飲食系などは100件以下と少ない模様です。

＜サイト概要・料金プランなど＞

※「広告型サービス」の料金より

掲載料金型1：シニア求人ナビ

シニア求人ナビは、老舗の求人広告代理店、内藤一水社が運営するシニア求人専門のサイトです。
シニア求人ナビのほか、ビルメン転職ナビ、施工管理転職ナビ、弁理士・知財転職ナビなど、特定の職種に特化した求人サイトも運営しています。

求人への応募は電話などでも受け付けられるため、メール連絡などのPCの操作が苦手なシニアも応募しやすい仕組みになっています。

掲載料金は4週間3万円〜で、画像バナーなどのオプションも利用可能です。

＜サイト概要・料金プランなど＞

※基本タイプ（1職種／画像1点／3勤務地まで）の料金より

掲載料金型2：グラン・ジョブ（バイトル）

グラン・ジョブは、バイトル（ディップ株式会社）が運営する60代以降のシニア人材に特化した、アルバイト・パート求人サイトです。
バイトル運営ということでもわかるように、工場内の軽作業や、配送ドライバー、医療事務スタッフ、清掃スタッフ、店舗接客スタッフなどの短期バイトや日払いバイトなどの掲載が中心となっています。
「グラン・ジョブは、バイトルのシニア版」と考えておくといいかもしれません。

料金体系は4週間3.4万円〜（バイトルの「Aプラン」の料金）です。
短期間の労働力を必要とし、シニアの力も借りたい、という場合の求人に向いていると考えられます。

＜サイト概要・料金プランなど＞

※バイトルの「Aプラン」の掲載料金より

掲載料金型3：しゅふJOB

しゅふJOBは、配偶者や子供などの扶養範囲内で働きたい主婦（主夫）や、時短勤務、パートタイムなど、フルタイム勤務が難しい主婦と主夫の仕事探しに特化した求人サイトです。

サイト利用者や応募者がミドル・シニア世代に限定されないため、これまでご紹介したサイトとは若干タイプが異なりますが、主婦や主夫をターゲットにしているため、フルタイム以外の求人を掲載するのには適していると考えられます。

掲載費用は4週間6.8万円〜で、応募課金や採用課金はありません。
ですので、掲載内容をしっかりと作り込む必要があるでしょう。

＜サイト概要・料金プランなど＞

※「掲載課金」プランの料金より

掲載料金型4：マイナビミドルシニア

マイナビ転職が運営する40代〜60代のミドル・シニア向け求人サイトが「マイナビミドルシニア」です。
「ミドルシニア」の名前のとおり、中年層の求人数が多いのが特徴です。

掲載費用は、今回ご紹介するサイトの中で2番目に高い料金設定（MT-Dの場合、4週間20万円〜）となります。

また、採用したい人が現れなかった場合も、掲載期間分の広告費を支払わなければなりませんので、出稿の際は求人内容をしっかりと練って広告を作成する必要があるでしょう。

＜サイト概要・料金プランなど＞

※マイナビ転職の「MT-D」の料金より

掲載料金型5：enミドルの転職（エン転職）

エン・ジャパンが運営するエン転職シリーズのミドル・シニア求人に特化した求人サイトが「enミドルの転職」です。
いわゆるハイクラス求人を中心に取り扱っており、年収800万円以上の高収入求人や、経営幹部、管理職、スペシャリストなどの求人掲載数が多く、掲載費用は今回ご紹介するサイトの中でもっとも高い価格設定（C企画の場合、4週間28万円〜）となっています。

スカウト機能もあり、上場企業や外資系、グローバル企業などが多く利用しているようです。

＜サイト概要・料金プランなど＞

※エン転職の「C企画」の料金より

掲載料金型6：シニア特化型以外の一般求人サイト6選

ご参考までに、シニア特化型以外の、一般的な求人サイトの掲載料金をご紹介します。

＜一般求人サイトの掲載料金＞

  • 女の転職type：4週間20万円～
  • イーキャリア：4週間25万円～
  • doda：4週間25万円～
  • Re転職：4週間28万円～
  • 日経転職版：4週間35万円～
  • type：4週間35万円～


人手不足の解消にはシニア人材の採用がおすすめ！

少子高齢化時代の企業活動においては、シニアの労働力が必須だということがわかりました。

各企業の成功事例集でご紹介したように、シニア人材を有効活用して成功をおさめ、見事に成長を遂げている東邦銀行やジャックス、カインズのような企業が、これからの時代はもっと増えてくると考えられます。

今、勢いがあるシニア特化型の求人サイトを積極的に活用し、有望なシニア人材の獲得をぜひ目指してください！

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この記事の監修者

松澤裕介 【キャリアアドバイザー】

キャリアアドバイザーとして、転職相談3,000名以上、紹介企業数10,000社以上に対応。年間1,000名以上の履歴書、職務経歴書を作成。主に医療・介護業界の人材紹介を担当。「シニア人材の転職市場・転職の注意点」などのテーマで記事やコラムを監修。

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